【普遍的スキル】英語 vs. 中国語 vs. ロシア語

こんにちは！

英会話講師のTravis（トラヴィス）です。

GDP世界第3位の日本ですが、生産性は下位に甘んじています。

データに見る 日本の労働生産性

公益財団法人 日本生産性本部が公表している「労働生産性の国際比較2020」によると、2019年における日本の時間当たり労働生産性は、OECD加盟37ヶ国中21位、就業者一人当たり労働生産性は同26位です。

これは、データ取得可能な1970年以降、常に、主要先進7ヶ国中、最下位です。

労働生産性の国際比較2020 | 調査研究・提言活動 | 公益財団法人日本生産性本部

労働生産性の国際比較2020。日本生産性本部では、生産性に関する調査研究・提言を行っています。

www.jpc-net.jp

これが何を意味するのかは、明白です。

低いモチベーションで、長時間労働を行い、日々、細々と残業代を稼ぐと共に、夜遅くまで居残ることで「頑張っている感」を醸し出しつつ、日本特有の横並び文化よろしく、皆が、帰るまで様子を見ている日本の会社によくある風景を反映しています。

日本の会社文化（典型的な社風）とは、こういうものです。

ところが、一度（ひとたび）、海外に出てみると、退社時刻には、脱兎のごとく帰宅する従業員達を目の当たりにして、日本人は、驚くことが多いのです。

同じグループ会社であっても、日本本社では、長時間労働が美徳とされる一方で、米国子会社を見ると、18時キッカリに、現地の従業員達は席を立ち、あっという間にいなくなります。本社からの出向組 日本人従業員のみ、何をしているのかは 不明ですが、21時～22時までデスクの前に鎮座している珍風景が広がります。

昭和型モデル

新卒一括採用、年功序列、そして終身雇用の「三種の神器」（＋手厚い福利厚生）を前提とした わが国の昭和型労働モデルであれば、こうした長時間労働を続けることに、さしてリスクはありませんでした。

むしろ、こうした社風に馴染めないことの方が、リスクといえる状態でした。

なぜなら、就職と言いつつも、実質的には、「就社」が一般的であり、その会社で一生面倒を見てもらうわけですから、「郷に入れば郷に従え」のスタンスで、理不尽さを感じながらも、会社文化に染まる必要があったのです。

「就社」すれば、最初の10年位は、仕事量に見合う給与は貰えず、時間換算すれば、働き損のような状態が続くものの、15年を過ぎたあたりから、徐々にトントンになっていき、20年を過ぎれば、働いても働かなくても（居れば）、多くの給与が貰えることで、会社員生活トータルで、バランスする年功序列型 賃金体系でした。

「働かないオジさん」の発生は、賃金体系上、必然なのです。

終身雇用の崩壊と労働市場の流動化

2019年5月13日の日本自動車工業会の会長会見で、豊田章男氏は、「今の日本（の労働環境）を見ていると雇用をずっと続けている企業へのインセンティブがあまりない」と指摘し、現状のままでは終身雇用の維持が難しいとの見方を示しています。

同様に、日本経団連会長の中西宏明氏も「企業からみると（従業員を）一生雇い続ける保証書を持っているわけではない」と言及していることから、昭和型の労働モデルは維持することが困難になってきていることが伺えます。

終身雇用、「企業にインセンティブ必要」　自工会会長 - 日本経済新聞

日本自動車工業会の豊田章男会長（トヨタ自動車社長）は13日、都内で開いた記者会見で終身雇用について「雇用を続ける企業などへのインセンティブがもう少し出てこないと、なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた」と述べた。豊田会長は「今の日本（の労働環境）を見ていると雇用をずっと続けている企業へのインセンティブが...

www.nikkei.com

無意味に、デスクの前に鎮座して長時間労働を行い、会社員人生の後半で、前半に貰い損ねた賃金を取り返そう！プランは、諦めた方が無難でしょう。

今まで搾取されてきて、後半で取り返せない、現在の30歳代の人々は、かなり損な役回りになってしまいます。

こうなってくると、俄然、脚光を浴びるのが転職市場です。

雨後の筍の如く、数多くの転職斡旋（あっせん）会社が跋扈（ばっこ）し、ヘッドハンター達が活躍（暗躍）を始めています。中には、悪徳業者もいるので、転職斡旋会社を利用する際には、複数社と連絡を取って、セカンド・オピニオン的な意見を貰うことをお薦めします。

但し、転職活動自体は、試してみて損はありませんし、むしろ、おすすめします。

転職活動をしたところで、現在の会社にバレることは、まず、ありませんし、自らの市場価値を再確認したり、自らに足りないスキルが判明したり、プラスすべきスキルが明らかになったりと、メリットが多いためです。

普遍的なスキル

昭和型の「終身雇用」が崩壊すれば、生涯に渡って一社に滅私奉公する必要がなくなる反面、転職時に「売り」となるスキルを身に付けなければなりません。

特定の会社でしか役に立たないスキルを磨いている暇はなく、どの会社に移っても有効な「普遍的なスキル」を身に付ける必要があります。

その一つに、使える「真の英語力」があります。

「学校英語の成績が良かった」という無意味なものでは、ありません。

今後も、企業の国際化の流れは、止められないでしょう。

そもそも、日本の人口が減少傾向にある以上、日本のみをマーケットにしたビジネス・モデルは、縮小の一途を辿ることが明白です。

わが国の企業は、販売先として、世界のマーケットを意識せざるを得ませんし、生産サイドとしても、安価な労働力の宝庫たる東南アジア、中南米、インド、およびアフリカ諸国を無視できません。

もちろん、発展途上国には独自の母国語がありますが、彼らは、世界共通語としての英語で意思疎通を図っていることが多いのです。

世界の人口が約60億といわれる中、英語話者の人口は、約17.5億といわれています。

地球上の およそ3割の人々が、英語でコミュニケーションを取ることができるのです。

英語 vs. 中国語 vs. ロシア語

投資家ジム・ロジャーズは、「将来、アメリカ経済は凋落し、それに代わる形で中国の台頭が予想されるので、今後は、中国語（北京語）を学ぶべき」だと主張しています。

ジム・ロジャーズ大予測　コロナ危機で中国が覇権に近づく理由（花輪陽子） - エキスパート - Yahoo!ニュース

前回に引き続き、『ジム・ロジャーズ　大予測：激動する世界の見方（東洋経済新報社）』から天才投資家による世界情勢の見方をお伝えしたいと思います。コロナ危機で欧米経済の凋落が決定的になる「数十年後に現在を

news.yahoo.co.jp

実際、彼は、家族を帯同して、シンガポールに移住し、そこで、子弟に英語と中国語のバイリンガル教育を施しています。

確かに、GDP世界第2位にまで躍進した中国経済を無視することはできませんし、中国の人口は14億に迫る勢いです。

それでは、英語ではなく、今から学ぶのであれば中国語を選択すべきでしょうか。

わたしは、そう思いません。

確かに、中国語の話者は、14億かもしれませんが、それは、中国人のみで構成されています。

中国人も、富裕層の多くは英語を話せます。

実は、中国資本のオンライン英会話スクールも、日本同様に、群雄割拠なのです。

中国の裕福な家庭の子弟たちも、英語を話す必要性を感じて、オンライン英会話で訓練しているのです。

つまり、今後も世界各国の人々とコミュニケーションを図るツールとして、英語の重要性は、変わらないでしょう。

また、中華人民共和国は、共産党の一党独裁国家であり、実質的に習近平による独裁政権です。

そのため、安定した経済活動が保証されず、習近平 個人の思惑（おもわく）により、企業のトップが入れ替わることなど、珍しくもありませんし、経済政策も、簡単に覆ります。

米国をはじめとした先進国のような安定した経済を望むことが できない体制なのです。

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また、ジム・ロジャーズは、ポジション・トークでも有名で、彼の発言は、マーケットに多大な影響を及ぼすため、彼は、それを計算した上で、発信しています。

本当に、中国語を習わせたいのであれば、家族を帯同して、中国に移住すべきところ、実際にはシンガポールに移住している最大の理由は、節税でしょう。

シンガポールは、アメリカ人にとっての典型的なタックス・ヘイブンです。

彼の かつての盟友である、ハンガリー系ユダヤ人のジョージ・ソロスは、今後、中国語を学ぶべきだとは言っていませんし、もう一人の世界三大投資家 ウォーレン・バフェットも、いまだ米国在住で、全く別の見解です。

未来は誰にも分りません。

世界の動向を予想し、それが当たった世界三大投資家「ジョージ・ソロス」「ジム・ロジャーズ」および「ウォーレン・バフェット」ですが、三者三様の見解です。

つまり、乱暴な言い方をすれば、たまたま予想が当たっただけであり、その予想が未来永劫当たり続けるという保証はないのです。

「中国語」が「英語」に代わって、世界共通語になることは、しばらく無いでしょう。

少なくとも、今から、「中国語」を学び始める意味は無いと思います。

30年前に、ロシア経済が復興した際、ちょっとしたロシア・ブームが起き、大学の第二外国語選択で、ロシア語が大人気になりました。

現在、ロシア語など、ロシア人と一部の東欧人しか、話しません。

国際社会で活躍するためであれば、習うだけ、無駄だったと言わざるを得ないでしょう。

その学習時間を、別の専門分野の習得に当てた方が、効果が高かったはずです。

しかし、当時の風潮として、これからは、ロシアの時代だ。ロシア語を話せることで大きなアドバンテージが得られる！と、本気で考えていた人たちは多かったのです。

しばらくの間は、英語の習得に注力しておけば、十分だと思います。

無駄な残業を早々に切り上げ、どこに行っても使える「普遍的なスキル」を身に付けることが、今後の国際社会を生き抜く力になるでしょう。

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