子供の英語教育の効果は？

こんにちは！

英会話講師のTravis（トラヴィス）です。

本日のレッスンには、現役バイリンガル幼稚園児と同園出身小学生とハーフ小学生が来ました。

子供の早期英語教育

本日のレッスンでは、3歳からバイリンガル幼稚園に通う4歳児と、その兄の小学生、そして、お父さんがアメリカ人というハーフの小学生を受け持ちました。

結論として、英語の早期教育は、「しない理由が見当たらない」という感じです。

とにかく、発音が良く、英語耳を持ち、ナチュラルな英語表現を使います。

中学校から、英語を学んだ私とは、雲泥の差があります。

ネイティブに近い発音をしたいのであれば、幼少期に始めることが望ましいと考えます。

20歳を過ぎて、発音の訓練をして、上手に話す日本人も居ますが、わたしレベルでも、ネイティブっぽく、誤魔化して発音しようとしているな、と気づくことが大半です。

子供たちの場合は、誤魔化して話さずとも、自然にネイティブ発音になっているのです。

語学の習得過程が、ネイティブと同じなので、当然の結果です。

そして、周囲の話す英語表現が、ナチュラルなので、それを聞いて育った 本人たちも、ネイティブ表現をごく自然に話すのです。

多くの日本人が、文法からスタートした、違和感のある奇妙な表現で話すのとは、一線を画します。

英語が当たり前になっていく日本

今はまだ、英語を話せる日本人が少ない環境ですが、将来的には、英語を話せる日本人が増加していくと考えています。

英語を話す人が、一旦増えだすと、後は、その人たちから、英語を学ぶことができる人が増えだすため、爆発的に増加すると考えられるのです。

現在のフィリピンのような教育環境です。

日本の英語教師が英語を話せないうちは、生徒達も、英語を話せません。

英語を話せる人たちが、学校の先生になっていく未来では、生徒達も、話し方を直接学ぶことができるため、特に英才教育を受けなくても、誰でも話せるようになるはずです。

現在は、その過渡期と位置付けることができるかもしれません。

金融庁も、有価証券報告書を英訳して公表するように促していますが、現段階では、まだ普及していません。

有価証券報告書の英訳版を公表している企業の一覧表について：金融庁

www.fsa.go.jp

しかしながら、近い将来、一般化していくものと推測できます。

先行者利益を求めて

わたしは、転職の記事も書いていますが、転職時に、英語ができると、自らの市場価値を上げることができ、よりよい条件の企業に転職できます。

しかし、将来的に、誰もが英語を話せるようになれば、そのアドバンテージは消えていくでしょう。

英語を話せるのが、当たり前の世界では、英語力にアドバンテージが無くなっていくはずです。

同時に、英語を話せない不利益が、増大するでしょう。

そうなれば、まだ、英語の話者が少ないうちに、話せるようになった方が得策です。

小学校での英語教育がフライングスタートしていますが、まだ、英語を話せるようになるレベルの授業はできていないようです。

取り敢えず、小学3年生から、始めてみました、というレベルでしょう。

むしろ、小学生に無駄に英語に対する苦手意識を植え付け、トラウマにしてしまうリスクの方が高いように思います。

本来、英語を教えるべきではない、英語教育に慣れていない教諭が、英語を教えるのですから、児童は被害者以外の何物でもありません。

それと同時に、文科省に振り回される教諭も、また犠牲者です。

だれも、得をしない、公立小学校での早期英語教育ですが、現実に開始してしまったのですから、適切に対処していくしかありません。

自衛手段としては、両親のいずれかが英語を母国語としていたり、バイリンガルでない限り、第三者に頼るしかありません。

金銭的に余裕があれば、バイリンガル幼稚園に通わせることが正解だと思います。

そうでなくとも、週５回程度、オンライン英会話でレッスンを受講させるだけでも、効果はあります。

いままで、おすすめしてきたオンライン英会話の無料体験レッスンを受講してみて、自分に合ったスクールと講師を見つけることができれば、こうした問題は解決に向かうでしょう。