英語と相性の良い資格

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こんにちは！

英会話講師のTravis（トラヴィス）です。

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国際化の波の中で、日本語ネイティブのわれわれにとって、今はまだ、英語力が武器になり得る一方で、徐々に、必須スキルになっていく可能性が高いと考えられます。

結論

英語と相性の良い資格として、以下の３つを挙げます。

• 日商簿記検定2級
• 貿易実務検定
• 通関士

ただし、このほかにも、IT関連資格(試験)等、相性の良いものは、見付かります。

資格の種類

資格は、大きく２つに分けられます。

1. 独占業務
2. 　１．独占業務　以外

　

１．の独占業務 は、いわゆる士業に多く、その資格を保有せずに、当該業務に携わってはならないものです。

例えば、税理士資格がないにもかかわらず、他人の納税書類を作成して、報酬を得てはなりません。違反すれば、税理士法により、罰せられます。

いや、税理士事務所の事務員さんは、書類作成して、給料を貰っているよ！と思うかもしれません。しかし、事務員さんは、あくまで補助作業をしているに過ぎず、税理士が記名・押印して、責任の所在を明確にしています。事務員さんは、税理士の手伝いをして、その税理士から給料を貰っているのです。

上述の通関士は、１．独占業務 です。

ところで、～士とついている資格であっても、中小企業診断士のように、特に、その資格により特定業務を独占できるわけではない資格もあります。

２．それ以外 は、その資格が無くても、業務はできるけれど、あれば能力の証明になる資格です。流行りのMOS（Microsoft Office Specialist）は、この典型例です。Windowsユーザーであれば、特に、MOS資格を保有していなくても、普通にMS-WORDやMS-EXCELを用いて作業しているはずです。TOEIC及び英検も、こちらの試験（資格）になります。

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資格全般を概観すると、大まかに、難易度及び有用性は共に、

１．独占業務　＞　２．それ以外　です。

当然ながら、特定業務の独占を許される資格は、取得が難しい代わりに、取得すれば高い報酬を得られる傾向があります。最難関の国家資格のひとつ「弁護士」資格が、これに該当します。

医師と弁護士の報酬

一般的に、報酬の高い難関資格の代表として、医師と弁護士が挙げられます。

弁護士になるためには、合格率の極端に低い司法試験に合格しなければなりません。

昨今は、法科大学院 経由で司法試験に合格する正攻法ではなく、

法科大学院に行かずに「予備試験」に合格してから司法試験の合格を目指す方法が脚光を浴びています。

ともあれ、どちらも合格率が低いので、ここでは、それらの「違い」の詳細は割愛します。

弁護士の年収といってもケース・バイ・ケースですが、ざっくりと、

東京の大手弁護士事務所勤務10年以上であれば、2,000万円くらいと言われています。

司法試験に合格しても、公務員たる検事・判事（裁判官）として任官した場合、一般的には弁護士よりも薄給になりますが、

退官後、弁護士として より多くの報酬を受けることができるケースもあります。

仮に弁護士になることのできる確率を10％とすると、

90％の人たちは、そこに費やした時間と学費（予備校・法科大学院）を弁護士として回収できません。

乱暴な言い方をすれば、10％の確率で年収2,000万円を実現する賭けにベットするのが、司法試験 受験です。

その一方で、医師 国家試験合格率は、2022年2月実施分で90％以上、年収も、勤務医でも2,000万円に到達することが可能な世界です。

開業医であれば、4,000万円以上と言われます（これも、ケース・バイ・ケースですが…）。

そうなれば、簡単で報酬の高い医師を目指す人が多くなります。

しかし実は、国立大学の医学部に合格する時点で、東京大学理科Ⅱ類に匹敵する程度の学力が求められるので、かなり難関です。

そのレベルに到達した人が90％以上の確率で合格しているだけなので、数字に騙されてはなりません。

私立の医学部であれば、もう少し、学力的な難易度は下がりますが、今度は、多額の学費+寄付金（数千万円）という別のハードルが待ち構えています。

開業医の子弟が、私立の医学部に行く理由が、ここで分かります。

国立大学の医学部に行く程の学力はないものの、学費は払える家庭の子弟たちなのです。

日本国内 最難関の資格「弁護士」と「医師」について簡単に触れましたが、どちらも、選ばれし者のみが獲得する資格であり、

今、思い立って 頑張れば取得できる類（たぐい）の ものではありません。

生まれた家庭環境と英才教育がなければ、難しいでしょう。

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公認会計士のケース

公認会計士くらいであれば、一学年10,000人もいる学生に埋もれた早慶の学生が、差別化のために取得するレベルでしょう。

報酬も大手企業の課長クラス以上と同等に過ぎません（これも、ケース・バイ・ケースですが…）。

とはいえ、司法試験・医師国家試験に次ぐ難関試験であり、合格率は決して高くないので、

コスパのいい資格として、今から頑張れば、誰でも 元が取れる！と言って推薦できるレベルのものではありません。

ただ、単なる合格率に惑わされて、●●％だから、簡単！とか、難関！と判断するのは早計です。

公認会計士試験であれば、受験生レベルは大体、早慶レベルの学生ですので、その中で10％といった具合になりますので、

東大生が受験すれば、もっと（ずっと）高い確率で合格できるものの、東大まで出て会計士なんぞになっても…（以下、省略）ということです。

反対に、学力的に自信のない人は「司法試験」を受験しませんから、合格率10％といっても、日本国内の20歳台全員が受験して10％も合格できる試験ではないのです。

0.01％未満になります。

何事も、母数のレベルを勘案せずに、表面的な合格率だけみても誤った判断をしてしまいます。

こうした極端な例をみると、今から頑張って取得できて、就職・転職・報酬UPに役立つ資格というのは、自（おの）ずと、あぶりだされてきます。

資格のコンビネーション

残念ながら、簡単に取得できて、高い報酬を得られる資格は、ありません。

（もし、あれば、皆が取得するので、市場原理によって長期では報酬が低下するはずです。）

しかしながら、比較的簡単（非常に簡単というわけではない）に取得できる2つ以上の資格を組み合わせることで、高い報酬を得られるケースがあります。

その組み合わせの片方に、英語資格(試験)を加えると、時流に乗ることができる可能性が高いと考えます。

英語については、英検／TOEICといった一般的な英語能力を証明する試験のほか、留学や海外移住に必要とされるTOEFL／IELTSといったものを挙げることができます。

20世紀以降、米国が世界の政治・経済に大きな影響を及ぼし、戦後の日本が、米国の政治・経済に強く依存していることから、英語が、わが国の公的文書に用いられることが多くなってきています。

日本が世界経済をリードし、政治的にも強力なリーダー・シップを執っていたら、世界中の人々が日本語を習っていたでしょう。

残念ながら、そうはなっておらず、われわれが英語を学ばねばならない立場にあります。

しかし、このことは、日本国内において自らの稀少価値を創出し、より条件のよいポジションを得る絶好のチャンスでもあります。

未だに、「英語を話すことは、難しい」という「都市伝説」があるからです。

英語は簡単？

実は、英語を話せるようになること自体は、「超難関」ではありません。

「簡単」とまで 言いませんが、努力に見合った成果を得られるスキルです。

そういう意味で、英語は、非常にコスト・パフォーマンスの良いスキルと言えます。

世にはびこる「英語は難しい」という、いわば「都市伝説」と化した思い込みは、日本の「伝統的」英語教育が作り出したトラウマだと思います。

いわゆる「学校英語」の呪縛から、逃れてください。

オンライン英会話を試してみれば、そのトラウマから、開放されるでしょう。

（比較的）簡単な資格のコンビネーションについて触れましたが、片方に英語関連資格もしくは英語試験を取り入れ、もう一方に、自分の得意分野の資格を加えるといいでしょう。

コンピュータ関連知識が豊富なら、IT関連資格（MOS、Java資格等）ですし、会社で経理、財務または企画に携（たずさ）わっているのであれば、簿記検定などがいいでしょう。

キャリア・デザイン

限られた時間を資格取得に振り分けるのですから、まず、「何をしたいのか？」「何なら、できそうか？」といった、自分の希望・知識・技術の洗い出しを行ってから、どの資格に取り組むかを決定しましょう。

その際、報酬を軸にするのか、やりたいことを軸にするのかについても、考える必要があります。

自分のやりたいことが、報酬に見合っていれば、その資格取得を目指すモチベーションが上がります。また、例え、報酬が低くても、やりたい仕事であれば、事前に納得した上で、資格試験に臨むことができます。資格取得後に、こんなはずではなかった！と、ならないために、報酬についても、事前に調べておくことは大切です。

避けなければならないのは、無意味なコンビネーションの選択です。

よく見かけるのが、マルチ・リンガルを目指すケースです。

趣味で、マルチ・リンガル（多言語を話す人）を目指すのであれば、いいのですが、報酬を伴うキャリア・デザインを考えた場合、あまり、シナジー効果を期待できません。

シナジー効果とは、1+1＝2ではなく、1+1が、2.2や2.3といった具合に、相乗効果によって、得られる結果が、より大きくなる効果を指します。

日本語ネイティブの我々が、英語のほかに、ロシア語も ある程度マスターした場合、1+1＝2ではなく、1+1が、1.9や1.8にしか ならない恐れがあります。

人間は、成功体験を積むと、そこから抜け出せなくなる傾向があります。

（１度、万引きに成功すると、捕まるまで、繰り返します。）

英語をある程度マスターした成功体験から、同じように、ロシア語もマスターすれば、もっと上のキャリアが積めるだろうと勘違いしてしまいがちですが、２つ以上の（母国語以外の）言語を活かすことができる具体的な機会が無い限り、避けた方が無難です。

英語とロシア語との間に、ビジネスのシナジー効果は生まれにくいのです。

おそらく、頑張って マルチ・リンガル（多言語話者）になったのに、単なる「趣味」で終わります。

趣味と割り切って「別言語の習得をたのしむ」のであれば、全く問題ありませんし、そのことを、否定するはずも ありません。

そもそも「趣味」とは、「時間」と「お金」の浪費に該当し、「効率性の追求」とは「真逆」の状態にあるのです。

ここでは、キャリア形成を前提に、いかに効率的にスキルを身に付けるか という観点で論じています。

そうなると、多言語の習得はシナジーを生みにくいので、推奨できません。

努力に見合った報酬を受けられる機会は少ないでしょう。

しかしながら、近年は中国・韓国からの渡航が増加しており、通関士の仕事上、中国語や韓国語が役立つ機会が増えてきています。

但し、一時的な時流に左右されて、習得する言語を安易に決めることは、避けた方が良いでしょう。

ロシアが台頭してきたら、ロシア語を学ぼう！とか、

中国が台頭してきたら、北京語を！インドが台頭してきたら、ヒンディー語を学ぼう！といっても、語学習得には、かなりの時間と労力がかかるためです。

ある程度、ロシア語を使いこなせるようになった時、ロシアが世界から孤立して、ロシア語を使用する機会がなければ、ロシア語の習得時間は無駄になります。

長期的に考えて、一時的な流行りではなく、世界の共通言語として、じっくり学ぶ価値のある言語は、現時点では、英語といえます。

前述の通り、20世紀以降、米国が政治・経済の覇者であることから、英語が世界共通語となっているため、英語の習得は、必須といっても過言ではありません。

そこで、「英語を用いて、何を伝えるのか？」というコンテンツ（話す内容）が重要になります。

世界共通語としての英語を最低限話せるようになり、自らの専門分野（会計・貿易・IT等）について、意思疎通できるようになることで、そうした機会に恵まれるでしょう。

現時点で、英語を用いて、ロシア語というコンテンツを伝えるのは、英米のロシア語講師くらいでしょう。

報酬の高い資格

英語とのシナジー効果を狙える資格のうち、比較的報酬の高いものとして、以下が挙げられます。

・会計（日商簿記検定2級）

・貿易（通関士・貿易実務検定）

これらについては、①単純作業と②判断業務とに分けられます。

伝票入力のような①単純作業は、いずれ、AI等により 自動化され、人が行う職業として成立しないか、もしくは、低賃金労働として残るかのいずれかでしょう。

しかしながら、人による判断部分については、専門家（スペシャリスト）の経験と知見が必要なため、簡単に自動化できずに残ると思われます。

そこに、英語力が加わることで、労働市場における希少性が生まれ、人材価値が上昇します。

このポジションを、狙うことが効果的です。

また、資格ではありませんが、就職・転職時に、以下の業界を選ぶと、英語は強みになるでしょう。

・航空業界

・コンサルティング業界

ただし、航空業界及びコンサル業界については、そもそも、熾烈（しれつ）な競争社会です。

２つの比較的簡単な資格（試験）のコンビネーションで、勝負する業界ではないでしょう。

闇雲に、簡単な資格をコレクションする前に、コスト・パフォーマンスの良い２つ（複数）の資格を厳選して、自分に合った、キャリア・プランを立てていくことが大切です。

その場合、「英語」を軸に資格のコンビネーションを組み立てると、汎用性の高いものが得られると思います。

「英語」の中でも、特に、日本人の多くが不得手（ふえて；苦手）としている「英会話」に重きを置くと、効果的です。

その一助となるのが、「オンライン英会話」です。

無料トライアルで、自分に合うかどうか試してみる価値は十分にあるでしょう。

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